活動基準原価計算（ＡＢＣ）の長所・短所

日本ではＡＢＣ（活動基準原価計算）は人気がなかった。

日本の会社の多くが、利益に貢献しない製品やサービスを作り続けている。
利益に貢献しない製品やサービスを、顧客中心の考え方から、最近になって、日本でも金融業から採用がはじまり、ＡＢＣやＡＢＭに対する関心が高まっている。

活動基準原価計算（ＡＢＣ）の長所

・業務単位に固定費が詳細に算出され、個別原価の精度がＵＰする
・顧客、製品、組織単位でのコスト集計ができる
・コスト改善ための可視化ができる

昔は、製造業では［ものをつくる］という直接費が大半を占める時代だった。機械化や合理化が進み、「ものをつくる」直接費より間接費の方が占める割合が多い時代へと変わっている。業種で言うと間接費が多いサービス業では特に有意義である。

活動基準原価計算（ＡＢＣ）の短所

・プロセスの洗い出しから分析・改善までのパワーが必要。
・導入に時間がかかるため、めまぐるしい変化についていけない場合がある。
・ＡＢＣ原価により、より正確な原価、個別原価の精度はＵＰするかもしれないが、所詮は配賦計算の範疇からは脱しておらず、配賦計算の限界は避けられない。


中小企業にとっては、ＡＢＣの精度にこだわることより、スピードを重視した「ＡＢＣのしくみ」を実行し、評価監視は次のステップで、得られる結果を早く出し、ＡＢＣの良い点を認識することが得策である。