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活動基準原価計算(ABC)の長所・短所


日本ではABC(活動基準原価計算)は人気がなかった。

日本の会社の多くが、利益に貢献しない製品やサービスを作り続けている。
利益に貢献しない製品やサービスを、顧客中心の考え方から、最近になって、日本でも金融業から採用がはじまり、ABCやABMに対する関心が高まっている。

 

活動基準原価計算(ABC)の長所


・業務単位に固定費が詳細に算出され、個別原価の精度がUPする
・顧客、製品、組織単位でのコスト集計ができる
・コスト改善ための可視化ができる

昔は、製造業では[ものをつくる]という直接費が大半を占める時代だった。機械化や合理化が進み、「ものをつくる」直接費より間接費の方が占める割合が多い時代へと変わっている。業種で言うと間接費が多いサービス業では特に有意義である。

 
 

活動基準原価計算(ABC)の短所


・プロセスの洗い出しから分析・改善までのパワーが必要。
・導入に時間がかかるため、めまぐるしい変化についていけない場合がある。
・ABC原価により、より正確な原価、個別原価の精度はUPするかもしれないが、所詮は配賦計算の範疇からは脱しておらず、配賦計算の限界は避けられない。


中小企業にとっては、ABCの精度にこだわることより、スピードを重視した「ABCのしくみ」を実行し、評価監視は次のステップで、得られる結果を早く出し、ABCの良い点を認識することが得策である。

 

 

 

 

 

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